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投資信託をはじめたい方へ

リスクとリターン

投資信託のリスクって何?
通常、「リスク」とは「危険」という意味ですが、投資信託でいう「リスク」とは、投資信託の値段である基準価額が上がったり下がったりするその「ブレの大きさ」のことをいいます。

投資信託のリスクとリターンの関係

リスクとリターンは表裏一体の関係にあり、リスクを小さくしようとすると期待される収益は限られ、利益を追求するとその分のリスクは大きくなります。
投資信託はリターン(収益)が確定している商品ではありません。そのため期待どおりに運用ができれば収益を得ることはできますが、期待に反して損失を被った場合、投資元本を割り込む(元本割れする)ことがあります。

【イメージ図】投資信託の値動きと、お受取り額の増減の例

投資信託の主なリスク

投資信託は値動きのある株式や債券などに投資するため、投資信託の値段は株式市場などの動向により変動します。投資信託の基準価額に影響を及ぼす主な変動要因には以下のものがあります。

価格変動リスク

投資信託が組入れている株式などの価格が変動する可能性のことをいいます。株式の場合、株価は最終的には需給によって決まりますが、一般的に国内および世界の政治・経済情勢、企業の業績などの影響を受けます。株式を中心に構成されている投資信託は、株価の値動きによって基準価額が変動する要因となります。

信用リスク

有価証券などを発行している発行体が財務状況の悪化などにより利息・配当・償還金を支払いできなくなるリスクをいいます。一般的にこのような信用リスクが生じた場合、またそれが予想される場合には、有価証券などの価値が下落し、投資信託の基準価額は下落する要因となります。

為替変動リスク

外国為替相場の変動により外貨建資産の価格が変動することをいいます。一般的に投資信託に組み込まれた通貨に対して円安になった場合、基準価額は上昇する要因となり、円高になった場合は基準価額が下落する要因となります。

金利変動リスク

投資信託に債券が組入れられている場合、金利が上昇すると債券価格が下落するため基準価額が下落する要因となります。逆に金利が低下すると債券価格は上昇するため基準価額が上昇する要因となります。

流動性リスク

受益者から短期間に相当額の解約申込みがあると、ファンドは組入資産を売却することで解約金額を手当てします。その際に市場の流動性が低い場合、市場実勢より大幅に安い金額で売却せざるを得なくなり、不測の損失を被ることがあり、基準価額の下落する要因となります。

リートに関するリスク

不動産市況(不動産価格、賃料相場、空室率)の影響を受け不動産市況が悪化(改善)すると基準価額の下落(上昇)要因となります。また、火災、自然災害、法制度の変更、金利動向も価格に影響を与え、基準価額の変動要因となります。

カントリーリスク

海外の有価証券に投資するファンドの場合、その国の外貨不足などの経済的要因、政府の資本規制などの政治的理由、社会情勢の混乱などの非常事態の発生の影響により、基準価額が下落する可能性があります。一般的に新興国への投資ほどこのリスクが高まる傾向にあります。

各ファンドごとに伴うリスクは異なります。リスクに関する詳細な情報は、各ファンドの目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面をご確認ください。

リスクと上手に付き合いましょう

「リスク」と上手に付き合う方法をご紹介します。

「資産分散」複数の異なる金融商品を組み合わせる

一般的には、保有する金融商品の種類を増やすほど、一度に値下がりする危険性は小さくなるといわれています。一つの商品が値下がりしても、残りの商品が順調ならば、その分をカバーすることができるからです。

【イメージ図】「資産分散」複数の異なる金融商品を組み合わせる

「時間分散」投資信託を購入する時期を分散

安い時に買って高い時に売る。理想ではありますがプロでもなかなかうまくできるものではありません。そこで一度にまとめて購入して投資するのではなく、一定額を定期的に購入すると価格が安い時に多く、価格が高い時に少しだけ購入できることから平均購入単価を低く抑えることができると一般的にいわれております。

【イメージ図】「時間分散」投資信託を購入する時期を分散

「長期投資」長い目でみた運用

投資信託は、長期保有を前提として運用しています。株式も、債券も、価格変動はまぬがれませんが、短期の値動きの幅にふり回されずに、長い目で保有すると一般的にリスクを抑えることができるといわれております。

【イメージ図】「長期投資」長い目でみた運用

※上記は、過去の傾向からみた一般的なポイントを述べたものであり、将来の運用成果やリスク低減効果を保証するものではありません。

投資信託の商品・運用についてのご相談・お問い合わせ

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投資信託についてご確認ください

  • 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護対象にはなりません。また銀行で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象となりません。(設定前の資金は販売会社のリスクを伴います。)
  • 投資信託はクーリングオフ対象外です。
  • 投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。投資信託には元本割れのおそれがあります。
    株式・債券などの価格変動を伴う有価証券(外貨建資産は為替変動リスクも含みます。)に投資をするため、運用実績は市場環境により変動し、元本割れの可能性があります。また、発行体の信用状況などの変化により有価証券の価値も増減するため、元本割れのリスクがあります。詳しくは各商品の目論見書および投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
  • 投資信託の運用における損益は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
  • 信託財産の設定および運用の指図は委託会社が行い、また保管、管理は受託会社が行います。
  • 投資信託にはお申込やご解約ができない期間を設けているものもあります。
  • 投資信託には以下の手数料などをお客さまにご負担いただきます。詳しくは目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
    購入時・・・
    販売手数料 購入金額の最大3.78%
    ※お申込金額は「購入金額(基準価額×申込口数)+販売手数料(税込)」となります。
    ※購入時に販売手数料とは別に信託財産留保額が加算される商品もございます。
    運用期間中・・・
    信託報酬 純資産総額に対して最大年率2.376%
    その他の費用(監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用など)
    ※運用期間に発生するその他の費用の実費をお客さまに間接的にご負担いただきます。なお、これらの費用は運用に伴い生じる費用のため、あらかじめ定められた料率を表示することができません。
    換金時・・・
    信託財産留保額 :換金ご請求時の翌営業日の基準価額×最大0.5%
    換金手数料:一万口当り 最大108円
  • 本資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
  • なお、ご購入にあたっては、目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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