投資信託をはじめたい方へ
投資信託のしくみとメリット
投資信託ってどういうものなの？
どんなメリットがあるのかしら？
投資信託とは、多くの投資家から集めたお金を、運用のプロであるファンドマネージャーが株式や債券などに投資・運用し、その成果をお客さまに還元するという金融商品です。
投資信託のしくみ
ファンド＝ある一定の目的を持って集めた資金のかたまりのこと。基金。
運用のプロが投資をしてくれるから、投資について詳しくない方も資産運用をはじめやすいといえます。
投資信託のメリット
少ない金額からスタートできます。
多くのお客さまからお預かりした資金を一つにまとめて、国内・海外の債券・株式などに投資します。債券投資や株式投資にはある程度まとまった資金が必要ですが、投資信託は1万円程度からでもスタートすることができます。
運用は投資のプロに任せられます。
投資信託は、投資に関する高度な知識や技術を持った運用のプロが、お客さまにかわって運用します。投資は、情報収集や分析がかかせませんが、プロが代行してくれます。
少ない金額でも分散投資が可能です。
投資の基本は、資産をいくつかの商品に分けてリスクを分散することといわれております。投資信託は複数の株式や債券などの金融商品に資金を振り分けて運用しています。
投資信託と預金との違い
| 投資信託 | 預金 | |
|---|---|---|
| 元本の保証は？ | 元本保証はありません。 投資信託は値動きのある債券、株式などで運用するため、運用成果次第では元本割れする可能性があります。 また、運用による損益は投資信託を購入されたお客さまに帰属します。 |
元本は保証されております。 |
| 預金保険の対象になりますか？ | 投資信託は預金保険の対象ではありません。 | 預金保険の対象になります。 |
| 分配金または利息の受け取りは？ | 運用成果と分配方針に基づいて収益分配金を受け取れます。そのため、運用結果次第では、分配金を受け取れない場合もあります。 | あらかじめ決められた利率に基づく利息を受け取れます。 |
| 手数料はかかりますか？ | 取扱手数料がかかります。 詳しくはパンフレット裏面をご確認ください。 |
取扱手数料はかかりません。 |
※投資信託の分配金は、預金の利息と異なります。詳しくは、「投資信託の収益分配金に関するご説明」をご確認ください。
投資信託は、上記のメリットから比較的気軽にはじめられる金融商品といえます。
投資信託の商品・運用についてのご相談・お問い合わせ
- お店で相談する
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青森銀行EBサービスセンター
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もしくは 
（9:00～17:00 土日祝日は除きます）
投資信託についてご確認ください
- 投資信託は預金や保険契約と異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構の保護対象にはなりません。また銀行で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象となりません。(設定前の資金は販売会社のリスクを伴います。)
- 投資信託はクーリングオフ対象外です。
- 投資信託は、元本および分配金が保証されている商品ではありません。投資信託には元本割れのおそれがあります。
株式・債券などの価格変動を伴う有価証券(外貨建資産は為替変動リスクも含みます。)に投資をするため、運用実績は市場環境により変動し、元本割れの可能性があります。また、発行体の信用状況などの変化により有価証券の価値も増減するため、元本割れのリスクがあります。詳しくは各商品の目論見書および投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。 - 投資信託の運用における損益は投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
- 信託財産の設定および運用の指図は委託会社が行い、また保管、管理は受託会社が行います。
- 投資信託にはお申込やご解約ができない期間を設けているものもあります。
- 投資信託には以下の手数料などをお客さまにご負担いただきます。詳しくは目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面を十分お読みください。
- 購入時･･･
- 販売手数料 購入金額の最大3.85％
※お申込金額は「購入金額(基準価額×申込口数)＋販売手数料(税込)」となります。
※購入時に販売手数料とは別に信託財産留保額が加算される商品もございます。 - 運用期間中･･･
- 信託報酬 純資産総額に対して最大年率2.42％
その他の費用(監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の費用など)
※運用期間に発生するその他の費用の実費をお客さまに間接的にご負担いただきます。なお、これらの費用は運用に伴い生じる費用のため、あらかじめ定められた料率を表示することができません。 - 換金時･･･
- 信託財産留保額 ：換金ご請求時の翌営業日の基準価額×最大0.5％
換金手数料：一万口当り 最大110円
- 本資料は金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。
- なお、ご購入にあたっては、目論見書、投資信託説明書(交付目論見書)補完書面をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。